パスポート残存期限について

パスポートの残存期限ならびに査証の取得はお客様の責任においてご確認下さい。

・ パスポートの有効期限切れや査証(VISA)、再入国許可等の取得漏れにより、変更・キャンセルが生じた場合は通常の手数料がかかります。

弊社では一切の責任を負いかねますのでご了承下さい。

・ 記載の情報は2016年10月現在のものです。最新の各国の条件・規定をお客様ご自身で必ずご確認ください。

 渡航先の入国条件一覧表(日本国籍の場合

 ※予告無く変更となる場合がございます、必ずご自身で大使館等へご確認下さい

国名 査証(VISA)の有無 無査証のパスポート残存有効範囲
台湾 90泊91日以内の滞在は不要

予定滞在日数以上

ハワイ(アメリカ※1 ※2 90日以内の滞在は不要 帰国時まで有効なもの(入国時90日以上が望ましい)

エスタ(ESTA)が必要

アメリカ合衆国  ※1 ※2 90日以内の滞在は不要 帰国時まで有効なもの(入国時90日以上が望ましい)

エスタ(ESTA)が必要

カナダ ※3 6ヶ月以内は不要(短くなる場合もある)

カナダ出国予定日+1日以上

2016年3月15日から電子渡航認証(eTA)の取得が必要

香港特別行政区 90日以内の滞在は不要 1ヶ月以内滞在:入国時1ヶ月+滞在日数以上 1ヶ月以上滞在:入国時3ヶ月以上
マカオ特別行政区 90日以内の滞在は不要 30日以内滞在:入国時30日+滞在日数以上 31日以上滞在:入国時3ヶ月以上
中国 15日以内の滞在は不要 入国時6ヶ月以上
タイ王国 30日以内の滞在は不要(空路に限る) 入国時6ヶ月以上

ベトナム社会主義共和国

(2015年1月1日入国より適用)

15日以内の観光は不要 出国時6ヶ月以上
但し、前回のベトナム出国から30日以上、経過している事
(ベトナム出国後、日本帰国を含む、第3国を訪問後、再度ベトナムへ入国する際は、必ずVISAの取得が必要となります。)
フィリピン共和国 30日以内の滞在は不要 入国時6ヶ月+滞在日数以上(旅券の未使用査証欄が見開き2頁以上要)
マレーシア 90日以内の観光は不要 入国時6ヶ月以上
シンガポール共和国 30日以内の観光は不要 入国時6ヶ月以上
カンボジア王国 必要(入国時6ヶ月以上必要)
インドネシア共和国 30日以内の観光は不要 入国時6ヶ月以上

(旅券の未使用査証欄は連続3頁以上必要)

インド 必要(申請時6ヶ月以上必要)
ミャンマー連邦共和国 28日以内の滞在は不要 入国時6ヶ月以上
オーストラリア  ※4 電子入国許可イータス(ETA) 又は査証(VISA)が必要 ETAS:帰国時まで有効なもの

VISA(インターネット申請):申請時6ヶ月以上

ニュージーランド 3ヵ月以内の観光は不要 入国時3ヶ月以上+滞在日数以上
グアム(米国) 45日以内の滞在は不要(ESTA不要) 帰国時まで有効なもの

(入国時45日以上が望ましい)

パラオ共和国 30日以内の滞在は不要 入国時6ヶ月以上

※1 機械読取り式ではない旅券をお持ちの方はパスポート情報・VISA情報がないと米国入国出来ません。
※2 査証(VISA)無しで米国へ渡航されるお客様は、事前に電子渡航認証システム(ESTA)の認証が必要となります(有料)。

この認証を受けていない場合、航空機等への搭乗や米国入国を拒否されます。必ず申請のお手続きをお願いいたします。
※3 2016年3月15日から電子渡航認証(eTA)の取得が必要となります(有料)。
※4 オーストラリア入国ためには査証(VISA)が必要です。3ヶ月以内の観光目的の場合は、査証(VISA)に代わるETA(電子渡航許可システム)で入国可能です。必ずご自身での取得をお願いいたします。
○上記内容は、日本国籍で観光目的の入国に限ります。
○査証(VISA)とは、渡航先の国に入国する際に必要な許可証のことです。
○渡航目的が観光の場合でも、必要な国と不要な国がありますので注意が必要です。観光以外の場合は査証(VISA)が必要となる国が多いのでご注意下さい。
日本国籍以外の方は異なりますので、必ずご自身で渡航先大使館にお問い合わせください。

 

◆上記の条件を満たさないお客様へ(重要)◆

パスポートの更新、又は査証(VISA)の取得をお願い致します。(ご本人での取得となります。
※渡航に際し不都合が生じた場合でも当社は一切の責任を負いませんので予めご了承ください。

 

◆お子様(未成年)を連れてのご旅行のお客様へ(重要)◆

渡航先により両親のいずれかのみとの渡航、両親以外との渡航、未成年の方のみの単独渡航などの場合、理由書等の提出が求められる場合がございます。
特に2013年以降アメリカ(ハワイ含む)への渡航の場合は、上記書面の携帯が望ましいとアメリカ政府より求められております。
該当される場合はご注意ください。

[記事公開日]2016/10/26  [最終更新日]2017/08/16

観光庁長官登録旅行業第574号

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